こんにちは。ぴろ君です。
今回のテーマは「投資」です。
投資というと、未経験の方なら難しいイメージがありますよね。中にはよく分からないというだけで敬遠してしまう人もいます。しかし、投資はギャンブルとは違い、リスクを考えて適切な分散投資を行うことで、将来の資産形成につなげることができるものです。
そこで、この記事では、金融リテラシーの一環として投資とは？が初めて投資を学ぶ方でも分かる内容になっています。これから投資を勉強したいと思っている方やこの投資商品ってなに？と思われている方にオススメです。
合わせて読みたい!!
→投資とは怖いもの？投資初心者が陥りやすいイメージのワナとは？
この記事のポイント
☑NISAやiDecoが分かる!!
☑投資のキッカケを得られる!!
☑投資初心者でも分かる!!
☑投資に不安が軽減される!!
☑投資の怖さが減る!!
☑違いが理解できる!!
投資とは将来の利益を目指すための資金運用
投資とは、ズバリ資金を運用して将来的な利益を得ることを目的とした行為です。具体的には、株式や債券、不動産、投資信託などの金融商品を購入し、その価値が上昇することで資産を増やすしていくことが一般的です。また、新興国投資、ベンチャー企業、スタートアップ企業への投資など、投資対象は多岐にわたります。
ただし、収益を得るためにそれ相応のリスクも伴います。株価の急な下落、地価変動による不動産価格の下落などのリスクがあり、投資した先へのリスク管理が必要です。
投資の目的４選
投資の目的は、先にも述べたように、将来の資産形成や資金運用において、利益を上げることです。しかし、投資には他の目的もあります。
- 資産形成
投資によって将来に向けた資産を形成することが目的です。
例えば、子供の教育費や住宅購入、老後の生活費などを見据えて、現在の収入や貯蓄を活用して長期的な視点で資産を形成します。この投資によって得た資産を、長期間運用することで、将来の目標に向けて必要な資金を確保できます。 - 資産運用
手元にある資産（原資）活用して、将来的な資産を増やすことが目的です。資産運用の方法には、投資信託、株式、不動産投資、国債、外貨預金などがあります。
資産形成との違いは、資産形成は将来の目標に向けてお金を貯めていくことに焦点を置きます。
一方、資産運用は手元の資産を活用して、より高いリターンを得ることが目的です。つまり、資産形成は資産をつくることが目的であり、資産運用は持っている資産を運用することが目的です。 - 資産増加
投資によって、資産を増やすことができます。
例えば、定期預金などの金融商品では利息や配当金が支払われますが、それだけでは資産が増えることはありません。一方、投資を行うことで資産価値が上がり、将来的にその資産を売却することで大きな利益を得ることができます。 - インフレ対策
物価の上昇によってお金の価値が下がることに対する対策です。
資産運用におけるインフレ対策としては、物価上昇に比例するように価値も上昇するような投資先を選ぶことが大切です。
例えば、株式や不動産は物価上昇に伴ってその価値が上昇する可能性が高く、インフレ対策には有効です。一方の現金や定期預金ですが、インフレ対策には不向きです。物価上昇に追いつけず、実質的な価値が減少する恐れがあるためです。
株式、FX、不動産など投資の種類
株式
株式とは、企業が発行する株券（株式証券）のことで、株主に対して企業の一部の所有権や経営に参加する権利を与えます。株式を持つことで、企業の経営方針について投票権を行使することができるほか、株式の価格が上昇した際には、株主に対して配当金や株価上昇益などの利益が還元されることがあります。よく耳にする高配当株や株主優待券なども利益還元にあたります。
株式は、証券取引所などの市場で売買が行われており、その価格は市場の需要と供給に応じて変動します。また、企業の業績や市場の情勢、風評など、多岐にわたる要因によって価格が左右されるため、リスクも存在します。
近年では、バイトテロや迷惑動画の投稿で著しい損害を被った企業が多数ありました。こうした企業側の問題ではなく、一部の利用者の影響で企業イメージが損なわれ、大きな損害を被る原因となります。
投資信託
投資信託とは、複数の投資家から集めた資金を、投資のプロであるファンドマネージャーが運用。株式、債券、不動産など様々な投資先に分散投資することで、資産運用の手段とする商品です。投資家は、投資信託の口座を開設し、少額（100円～）からでも投資に参加できます。
投資信託の運用方針には、株式に特化したもの、債券に特化したもの、地域に特化したものなど多種多様なものがあります。また、運用方針に応じてリスクが異なります。たとえば、株式に投資するファンドは、株価の変動リスクが大きいものの、高いリターンを期待できる反面、債券に投資するファンドは、リスクが低いものの、リターンも比較的低くなるといった具合です。
投資信託は先にも述べたように、分散投資するため、一つの投資先が失敗しても、全体のリターンを大きく下げることがありません。よって、個別株式を買うのと違い、投資信託を購入することで、分散投資は出来ていることになります。
また、投資信託はファンドマネージャーが運用するため、自身で企業の業績や市場情勢を分析する必要はほぼなく、手軽に投資を行うことができます。ただし、投資信託には運用報酬や信託財産留保額など、さまざまな手数料がかかるため、できるだけ手数料が低いものを選択するのと良いでしょう。
アクティブファンド
アクティブファンドは、株式や債券、不動産などの投資対象商品を、基金マネージャーが選んで運用する投資ファンドの一種です。基金マネージャーは、市場の動向や経済情勢、企業の業績などを分析し、投資対象を選択します。そのため、アクティブファンドは、パッシブファンド（インデックスファンド）とは異なり、基金マネージャーの判断や手腕によって、投資成果が左右されることが特徴です。
アクティブファンドのメリットとしては、基金マネージャーのプロフェッショナルな投資判断により、市場平均を上回る投資成果を期待できることが挙げられます。また、運用方針によっては、リスクヘッジが行われ、ポートフォリオのリスクを分散することもできます。
一方でアクティブファンドのデメリットとして、運用成績が基金マネージャーの能力に左右されるため、運用成績が悪化する可能性もあることや、信託報酬（運用報酬）が割高であること挙げられます。よって、インデックスファンドと比較するとハイリスクハイリターンの商品です。
インデックスファンド（パッシブファンド）
インデックスファンドは、株式や債券などの投資対象商品について、特定の指数（インデックス）に基づいて投資を行う投資ファンドの一種です。例えば、日経平均株価やS&P500など、特定の市場指数に連動するように投資先を選択し、運用を行います。
先に述べたアクティブファンドと比較するとインデックスファンドには以下のような特徴を挙げられます。
- ポートフォリオの構成が明確
インデックスファンドは、特定の指数に基づいてポートフォリオを構成するため、投資対象商品の選択や配分が明確になります。 - 運用コストが低い
アクティブファンドは、基金マネージャーの選択や分析によって運用が行われるため、運用コストが高くなる傾向があります。一方、インデックスファンドは、自動的に特定の指数に連動して運用が行われるため、運用コストが低くなります。 - パフォーマンスの予測がしやすい
インデックスファンドは、特定の指数に連動するようにポートフォリオを構成しているため、その指数のパフォーマンスに近い運用成績が期待できます。一方、アクティブファンドは、基金マネージャーの選択や分析によって運用が行われるため、投資成果の予測が難しい場合があります。 - リスク分散が可能
インデックスファンドは、特定の指数に連動するようにポートフォリオを構成するため、分散投資を行いやすくなります。
ETF（上場投資信託）
ETF（Exchange Traded Fund）とは、上場投資信託とも呼ばれる投資信託の一種です。また、証券取引所に上場している商品を指します。株式や債券、商品などの様々な投資先に分散投資できます。
ETFの最大の特徴は、証券取引所で株式のように売買ができる点です。つまり、株式と同じように、取引時間中にリアルタイムで売買が可能で、手数料も一般的な投資信託よりも低く抑えられています。また、少額からでもETFに参加することができます。
ETFは自由度が高いのも特徴で、長期的な運用に向いています。ただし、ETFには運用報酬や取引手数料がかかります。また、ETFの価格は、市場の需給によって常に変動するため注意が必要です。
FX（外国為替証拠金取引）
FX（外国為替証拠金取引）とは、外国為替市場で行われる金融商品取引の一種で、通貨同士の交換レートの変動によって利益を狙う投資方法です。
例えば、日本円を持っている投資家が米ドルを買う場合、現在のレートで米ドルを買い、その後、レートが上昇した場合に米ドルを売り、差額分の利益を得ることができます。また、逆に米ドルを持っている投資家が円を買い、円高になった場合に円を売り、差額分の利益を得ることもできます。
FXの特徴としては、市場の休場を除き24時間取引ができることや、レバレッジ（てこ）と呼ばれる投資資金の倍率をかけて取引できることです。例えば、10万円の証拠金を入れてレバレッジ25倍の取引を行うと、250万円相当の通貨を売買することができます。
ただし、少額の資金で大きな利益を狙うことはできますが、同時に損失額も大きくなりがちです。そのため資金管理やリスク管理がとても重要になります。また、ファンダメンタルズ（国や企業などの経済状態）によっても通貨価値は大きく変動するため、国際情勢にも注意を払う必要があります。
購入できる通貨は証券会社などによってもまちまちです。スプレットも異なるため、自分が主要取引をしたい通貨を取り扱う証券会社を選択したりスプレットが低い会社、または機能面で使いやすい会社などから選択するのが良いでしょう。
また、資金に余裕がなく、一攫千金を求めて参入される方もいらっしゃいますが、FXで儲けを出している方々も最初は大きな損失（勉強代）を出しています。ですから、勝てる必勝法（聖杯を探し）に踊らされたりせず、損失を被るリスクがあることを忘れないよう注意が必要です。
金（Gold）
金（Gold）取引は、金価格の変動によって利益を狙う金融商品取引の一種です。一般的に、金は世界中で高い価値を持っており、インフレーションや政治的な不安定要因などによる経済変動に対する防御的な資産としても知られています。
金取引は、FXと同様にオンラインの取引プラットフォームで行われ、現物取引や金先物取引、金ETF（上場投資信託）など、いくつか種類があります。
- 現物取引は、実際に金を所有することを目的とした取引のことで、金を購入したり販売したりすることができます。
- 金先物取引は、将来の特定の日付に金を購入または販売する契約を行う取引です。
- 金ETFは、金鉱株式や金先物と同じように、金価格の変動に連動した投資信託であり、株式市場で取引されます。
金取引には、レバレッジをかけた取引ができる場合がありますが、FXと同様にリスクも大きくなるためリスクヘッジをすることがとても大切です。youtuberのSaiさんが次のような動画も挙げております。金取引に限りませんが、検討されている場合は、こうしたリスクがあることを重々ご理解ください。
・金(Gold)で1400万円溶かした視聴者さんに話を聞きに行ってみた
国債
国債は、政府が発行する債券のことです。国債を購入することで国に対して資金を貸し付けることができます。国債は、国が国内外の投資家から借り入れた資金を返済するために発行されます。また、日本でも個人向け国債を購入することができ、1万円から買い付け可能です。
国債の特徴は、何より安定した利回りと安全性です。政府が発行する債券であるため、国債に投資することは国に対して貢献することにもなります。また、国債は信用リスクが低く、返済期限が定められているため、安定した利回りを得られることが期待できます。
国債には、長期国債や短期国債などの種類があります。長期国債は、10年以上の期間で発行され、短期国債は、1年未満の期間で発行されます。投資を学ばれた方あれば、10年債や2年債といった言葉を耳にしたこともあると思いますが、それがこの国債です。
また、国債には変動利率国債と固定利率国債があります。変動利率国債は、利率が一定期間ごとに変化する債券であり、固定利率国債は、利率が一定期間中一定である債券です。
個人向け社債
個人向け社債とは、企業が発行する債券で、個人投資家を主な対象とした債券のことです。一般的な社債は、主に法人投資家が対象ですが、個人向け社債は、個人投資家が手軽に投資できるようになって言います。
個人向け社債にも、国債同様、固定利率型と変動利率型があります。固定利率型は、債券発行時に定められた金利で、一定期間中利息が支払われます。変動利率型は、金利が一定期間ごとに変化する債券であり、一定期間中に受け取れる利息は変動します。
個人向け社債のメリットは、一般的な社債よりも金利が高いことや、少額から投資できることが挙げられます。また、個人向け社債には、借り手企業の信用力に関する情報が詳細に開示されることが多く、リスク管理が比較的容易であるとされています。
ただし、個人向け社債は、一般的な社債よりも信用リスクが高く、企業の経営状況や債務不履行の可能性などを十分に把握して投資する必要があります。株式でも説明したように風評や新型コロナウィルスなど予期せぬ事態に陥り、やむを得ず会社を畳んでしまうケースがあります。
外貨預金
外貨預金とは、日本国内の金融機関で外国通貨を預けることができるサービスです。預けられる外貨には、米ドルやユーロ、豪ドルなどがあります。
外貨預金のメリットは、通貨価値の上昇による利益が期待できることや、為替レートの変動による為替差益が期待できることです。また、為替リスクを軽減することができるため、円安になっても自分の資産を守ることができます。
一方、外貨預金のデメリットは、金利が低いことが挙げられます。また、預けた通貨の価値が下がると、元本が減少することがあります。
そして、最大のデメリットとして、日本国内の金融機関が経営破綻した場合に、破綻した金融機関に預けているお金を保護する制度として預金保険制度がありますが、保護対象は日本円に限定されています。よって、SVBのように破綻してしまったら、外貨預金で預けた資金は1円も保護対象になりません。
不動産投資
不動産投資とは、土地や建物を購入し、それを賃貸や転売することで利益を得る投資のことです。
不動産投資のメリットは、安定した収益が期待できること。賃貸物件の場合、家賃収入が安定して入ってくるため、不況や経済の変動に強く、安定した収益を期待することができます。また、不動産の価値が上昇することによるキャピタルゲインも期待できます。
一方で、不動産投資のデメリットとしては、高額な購入資金が必要であることや、物件管理の手間があることが挙げられます。また、建物や設備の老朽化による修繕費用の負担も必要となります。さらには、賃貸物件の場合、入居者の滞納や退去時のトラブル、空き家状態が続いた場合は無収入などの可能性があります。
不動産投資には、自己資金で購入する方法や、銀行などから融資を受けて購入する方法があります。また、不動産投資信託（REIT）や不動産共同購入型クラウドファンディングなど、複数の投資家が出資し、不動産を共同で所有する方法もあります。
「みんなで大家さん」などが不動産共同所有の例です。
クラウドファンディング
クラウドファンディング（Crowdfunding）とは、多数の一般投資家から小額の出資を募り、その資金を元に新しいビジネスやプロジェクトを実現する資金調達の方法です。
インターネットを通じて、多数の一般投資家に広くアピールすることができることから注目を集めています。プロジェクトや企業のアイデアやビジネスプランを見て、自分が出資したいと思うプロジェクトに対して、オンライン上で出資を行います。
クラウドファンディングの種類には、リターン型、寄付型、資本参加型などがあります。
- リターン型クラウドファンディングでは、出資者に対してリターン（返礼品）が得られます。
- 寄付型クラウドファンディングでは、出資者に対して返礼品はありませんが、出資先に対する支援として出資を行います。
- 資本参加型クラウドファンディングでは、出資者が出資先に資本参加し、株式や出資証券を取得することができます。
クラウドファンディングのメリットとしては、資金調達がしやすく、新しいアイデアやビジネスを実現する機会が広がることが挙げられます。また、資金調達に成功した場合、投資家と出資先の双方にとってメリットがあります。一方で、プロジェクトが成功しない場合、出資した資金は失われる可能性があります。
暗号資産
暗号資産（Cryptocurrency）とは、分散型台帳技術であるブロックチェーン技術を利用して作られたデジタル通貨のことを指します。
暗号資産は、中央集権的な機関や機関が存在しないため、ユーザー間での取引が可能となり、プライバシーや匿名性が高いことが特徴です。また、ブロックチェーン技術により、取引履歴が公開され、改竄が不可能であるため、不正取引や二重取引を防止することができます。
代表的な暗号資産としては、ビットコイン（Bitcoin）やイーサリアム（Ethereum）などがあり、取引所や専用のウォレットなどを通じて購入することができます。また、マイニングと呼ばれるコンピューターの処理能力を利用して暗号資産を生成することもできます。
一方で、暗号資産の価格変動が激しいために、ルナやビットコインで大損失を被った方が多かったことも記憶に新しいでしょう。ルナに至っては瞬く間に6兆円という大金が消えたことで有名です。
6兆円が消えた「LUNA-UST騒動」 危ないステーブルコインの特徴
初心者のうちは、その暗号資産が何に使われているのか、どういう仕組みで価格変動しているのかを調べてから購入しましょう。
投資における○○なリスク
要所でも説明していますが、投資には様々なリスクが存在します。改めて以下に、投資におけるリスクと注意点を詳しく説明します。リスクを正しく理解し、投資を行うことが投資家には必要不可欠です。
価格変動リスク
投資において最も一般的なリスクは、価格変動リスクです。株式や投資信託、不動産などの投資対象は、その時々の市場環境によって価格が変動します。価格が下落した場合には、元本割れすることがあります。
信用リスク
金融商品を発行する企業が万が一にも破産したり、債務不履行になった場合、元本や利息の返済を受けられなくなることがあります。このようなリスクを信用リスクと呼びます。
ですが、安心してほしいのは、日本の投資家は日本投資者保護基金によって守られているため、1000万円までは補償されます。
流動性リスク
投資対象が市場であまり取引されない場合、売却しようとしても買い手がつかず、思ったように売却できないことがあります。これを流動性リスクと呼びます。
為替リスク
外貨建ての投資商品を購入した場合、その通貨の価値変動によって元本や利益が減少することがあります。これを為替リスクと呼びます。
インフレリスク
インフレーション（物価上昇）が進行した場合、元本が目減りしてしまうことがあります。これをインフレリスクと呼びます。
政治・経済リスク
投資対象国の政治や経済に影響され、価格変動が発生することがあります。これを政治・経済リスクと呼びます。
投資の注意点
自己責任で投資すること
投資とは自身で決め、責任を持って行うものです。投資先の選択から投資額の決定、投資を行う判断に至るまで、自身で決定する必要があります。
適切な情報収集をすること
投資対象については、十分な情報収集が必要です。自身で情報を収集し、投資先の詳細を把握してから、投資することが大切です。
よくあるのは、SNSなどで投資商品を購入したという報告を見て購入する場合は特に注意しましょう。投資先が一緒でも、投資を行ったタイミング、投資額、資産状態は全員バラバラです。情報を鵜呑みにはせず、自分で納得がいくタイミングで投資を行う判断を心がけましょう。
投資は長期的な視野が必要
投資は短期的に大きな利益を得るための手段ではなく、将来のために資産を増やすための手段です。したがって、投資には十分に時間をかけて市場や投資対象について理解を深め、その特性やリスクを把握してから行うことが重要です。
投資のリターンには、市場の動向や投資対象の変動、インフレーション、税金などの影響があるため、それらの要因も把握しておくことで、利益を得られるようにしましょう。
また、積立NISA等で起こりがちなこととして、一時的な大幅なマイナスに、不安を感じて売却してしまうケースです。長期的には伸びるはずだった投資商品でも、購入タイミングや情勢などによってマイナスになることはよくある話です。
これを行動心理学では、プロスペクト理論（損失回避性）とも呼びます。
例えば、株取引をしていて、保有する株の価格が購入時よりも１００万円値上げりしたとします。株価は、明日、値下がりするかもしれません。ひょっとして、大暴落するかもしれません。それは、誰にもわかりません。だから、不安になりますし、折角、値上げりした１００万円を失いたくないと考えます。元々は、働かずに得た１００万円です。それでも、目の前にある１００万円を失いたくないので、利益確定のために保有株を売りに出すわけです。
https://www.kcsf.co.jp/marketing/prospect.html
分散投資をすること
分散投資とは、複数の異なる投資対象に分散して投資することです。例えば、株式、債券、不動産、商品など、様々な投資対象に分散して投資することができます。
分散投資をすることによって、投資対象ごとにリスクが異なるため、投資全体のリスクを減らすことができます。ある投資対象が失敗しても、他の投資対象によってその損失をカバーできます。また、投資対象ごとにリターンが異なるため、リターンのばらつきを減らすこともできます。
ただし、分散投資をする場合でも、投資全体のリスクがゼロになることはありません。市場全体が下落した場合には、分散投資をしていても損失を被る可能性は十分にあります。したがって、分散投資はリスクを減らせる手段であるということをお忘れなく。
初めての投資にもオススメ！制度を活用し、少額スタート
NISA（～2023年）
NISA（少額投資非課税制度）とは、個人が投資信託や株式などの有価証券を購入し、一定期間内の利益に対して、課税されない制度です。
NISA口座は、毎年最大で120万円までが非課税枠となり、その枠内で有価証券の取引をすることができます。ただし、NISA口座は一人1つまでしか開設できません。積立NISAは毎年最大40万円までが非課税となります。
※2024年からの新NISAの詳細は別の記事で詳しく解説しております。
→【2024年～】NISA恒久化！積立NISAも大幅拡充！新NISAを分かりやすくFPが解説
NISA口座を利用することで、将来の収益を増やすための資産形成がしやすくなると同時に、投資による税金負担を軽減できます。投資するなら特定口座ではなく、NISAで行うことで税金分を節約することができます。
iDeco
iDeCo（個人型確定拠出年金）とは、自身の年金受給を確保するために、自発的に拠出金を積み立て、将来の年金受給資金を形成する制度です。
iDeCoは、選択した商品（投資信託や株式等）に基づいて、毎月一定額を積み立てていきます。iDeCoにも税制優遇があり、積立額に対して所得税控除や住民税控除を受けることができます。また、運用益や分配金も非課税であり、長期的な運用による利益を享受できます。
ただし、iDeCoには制限があります。例えば、iDeCoに拠出できるのは、企業年金、国民年金、厚生年金に加入している方や、特定の条件を満たした方に限られます。また、iDeCoは将来の年金受給資金を形成するためのものであり、一度預けた拠出金は引き出すことはできません。60歳～75歳までに受給を開始し、年金として受けとることができます。
ポイント投資
ポイント投資とは、ポイントサイトやキャッシュバックサイトを通じて貯めたポイントを、株式投資や投資信託などに投資することです。具体的には、ポイントサイトやキャッシュバックサイトに登録して、そこで提供されるアンケート調査や広告閲覧、商品購入などを行い、ポイントを貯めます。そして、貯めたポイントを特定の証券会社や投資信託会社に交換し、株式投資や投資信託を購入すること方法です。
ポイント投資のメリットとしては、手軽に始められることや、付与されたポイントを活用するため、現在の資産を1円も使わずに投資ができることが挙げられます。また、ポイントサイトやキャッシュバックサイトを利用することで、普段の生活においてもポイントを貯めることができ、投資資金を確保することが容易になることもあります。
一方で、ポイント投資には注意点もあります。ポイントには有効期限があることや、投資に利用できないポイントがあります。また、ポイントサイトやキャッシュバックサイトが閉鎖した場合、貯めたポイントが無効になってしまうなんてことも…。
また、こうしたポイントサイトにも、詐欺サイトが出ております。詐欺にあわないためにも、楽天ポイントなど普段使いできる大手サイトを利用しましょう。
さいごに
ここまで投資に関するまとめの内容を紹介してきました。
✅投資とは将来の利益を目指すための資金運用であること。
✅投資の主な目的は資産を増やすこと。
✅株式、FX、不動産など投資には多数の種類があること。
✅投資には様々なリスクがあること。
✅投資は自己責任で行うこと。
✅適切な情報収集を取集し、長期的な視野で分散投資すること。
これらのことを正しく理解し、リスク管理を徹底して投資で利益を出していきましょう。また、投資詐欺の疑わしいことや、良く分からなかったもの関してはむやみ手を出したりせず、信頼のおける友人に相談するなど、自身が被害者にならないように細心の注意を払いましょう。
詐欺師は「今だけ」「この機を逃すと」と言った言葉を使い、決定を急がせる傾向があります。また、必ず儲かる、みんな利益を出せている。この手法で儲からない人はいない。といった儲け話を持ってきますが、そんな美味い話しはないことをご理解ください。
こちらの記事でも自己防衛について解説しています。
オンライン詐欺の闇に迫る！自己防衛のために知っておくべき5つの手口と対策方法
それでは、また次回の記事でお会いしましょう!!
以上、ぴろ君でした。
